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空前の不景気でも日本は必ず復活する

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no_profile チャイナ7 쪽지보내기 메일보내기 홈페이지 자기소개 아이디로 검색 전체게시물 09-03-03 12:37 view 2,481回 コメント 0件

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文=王錦思

日本の2008年第4四半期のGDP成長率は、年率換算で12.7%減となった。3四半期連続のマイナス成長となり、下落幅は過去35年間で最大だという。日本経済は再び復活することができるのだろうか。

 

米国の金融危機に端を発した世界的な景気後退と需要低迷の日本経済への影響は日に日に深刻化しており、輸出が大幅に減少し、個人経済も不振にあえいでいる。このような兆しから、日本経済が深刻な不景気に陥っていることは明らかで、短期間でこの苦境から抜け出すことは難しいと見られる。

 

円高によって輸出主導の自動車産業は巨大な損失をこうむり、日産自動車は2万人の人員削減を発表した。日本の実体経済が受けたダメージは欧米諸国より深刻である。ここから、外需依存の弱点が長年改善されず、内需主導型の経済構造に転換するという目標は実現できなかったことが明らかである。政府高官は、日本は戦後最大の経済危機に直面しているとの認識を示した。

 

1945年、日本は多くのものを失い、半死状態となった。310万人が亡くなり、650万の軍人が帰国し、1300万人が職を失い、国富の40%を失い、工業生産高は1936年の28%だった。自民党の鳩山一郎総裁が貴賓を招宴した際に出したのはサツマイモ、公園の中には「自殺禁止」の看板が立てられていた。航空機や戦車を製造していた軍需工場が鍋やスコップ、包丁など生活用品を作るようになった。中国侵略日本軍総司令官の岡村寧次は降伏文書に調印した後、「日本よ、どこへ向かうのか?」と泣いたという。しかしソ連のスターリンは大胆にも、「日本は最後にはまた這い上がってくる」と予言した。

1946年の春、日本の新聞は紙面を大きく割いて、「世界中の視線が我々に集まっている」「失意の中から立ち上がろう」と報道した。天皇も「十年生聚し、十年教訓す」という越王勾践の精神で国民を鼓舞し、恥を忍んで重責を担い、臥薪嘗胆するよう呼びかけた。皇族や政治家から庶民まで誰もが、「飢え死にするか、それとも一生懸命働くか」と士気を高めた。

 

1959年、中国は「英米に追いつけ追い越せ」の精神でいたが、敗戦国の日本はまるっきり視野になかった。しかし20年余りの努力の結果、日本はどん底から這い上がった。まさに「英米に追いつけ追い越せ」の状態になり、最終的には米国以外のすべての国を追い越して、経済力は世界第二位に躍進し、先進国となった。

日本の現在の景気後退は敗戦後のあの一時期の深刻な状況とは比べ物にならない。1973年以来、中国をはじめ多くの国は、日本の奇跡的な成長はまもなく終わると何度も予言してきた。特に、1973年と1979年のオイルショック、1986年の円高、1990年代末の不景気の際に。しかし、日本の経済は危機を乗り越えるたびにより強くなって適応力が増し、80年代、90年代でさえ経済競争力は8年連続で世界トップだった。

 

日本の実体経済は欧米諸国よりも深刻なダメージを受けたが、金融機関が受けた傷はそんなに大きくない。日本政府は、外部の環境を変えることが困難な状況において、日本経済を危機から脱却させるためには、個人消費を刺激し内需を拡大するしかないと認識している。したがって、昨年以降3回にわたって総額75兆円の経済対策を打ち出し、国民生活、中小企業の融資、金融市場の安定、就業の拡大などの問題を解決することで、海外市場に過度に依存している経済を一刻も早く谷底から引き上げたいとしている。米国の学者は、経済危機だからといって日本経済の強大な実力を無視、ひいては否定することはできないと指摘する。ある程度時間が過ぎれば、日本はより強大な実力と競争力をみせるだろう。

中国の7割近くの国民は「保八」(成長率8%維持)に自信を持っている。一方、日本人は「居安思危」、危機になくても危機感を抱き、最悪の状況を想定して早くから準備を進める。中国の古典の名言「憂いから国の興隆をもたらす」である。日本の温順な企業戦士は、欧米や韓国のように大々的なストライキを起すことは少ない。

 

ある専門家は、21世紀は海面が上昇して日本列島は埋没し、「日本沈没」が現実のものになるかもしれないと予測する。しかし、地理的な意味での「沈没」だろうが、国家や国民の危機という意味での「沈没」だろうが、日本は決して「沈没」に甘んじることはないと言い切れる。

 

今回の景気後退は日本国民の危機意識を強化し、日本が再び復活するきっかけとなるだろう。日本の作家の渡辺淳一氏は最近のエッセイで次のように指摘している。「ちょっと比較してみれば分かるが、今の経済危機は物質的に非常に豊かである中での危機であり、飢えて街中で倒れるといった人がいない危機である。「贅沢の危機」と言ってもいいかもしれない。この危機はプレッシャーであると同時にチャレンジでもあり、変革の原動力でもある」

「チャイナネット」2009年3月2日

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